地震災害時にて、安否確認&情報共有をする上で「災害時の連絡手段」はとても大切な要素となりますよね。

現代では、携帯電話が主流となっていますが、残念ながら都市部での広域災害が発生した場合、携帯電話は不通となる可能性が高いのです。

そんな災害時に大活躍するのが「公衆電話」。

あなたは公衆電話に種類があること、使い方に違いがあることを知っていますか!?




災害時連絡手段「公衆電話」の特性・使い方を知っておきましょう!

公衆電話

昭和生まれの私として、時代を感じるなぁ・・・と思った出来事のひとつに

現代の子供たちの多くが、「公衆電話」の使い方を知らない?!

と言うことがありました。

まあ、確かに、今は一人ひとりが携帯電話を持ち歩いている時代ですからね。通常の生活において「公衆電話」を使用する機会は、ほとんどないかと。

そんな状況下では、公衆電話の使い方を知らないのも無理ないのかもしれませんね。

ただ、「非常時」「地震災害時(自然災害)」を考えた時には、「公衆電話の利用」はとても大きな力(災害時の連絡手段)となるものです。

そもそも「携帯電話」は各基地局から電波を飛ばすことによって通信が出来るもの。

広域自然災害が発生した時には、各基地局も大きなダメージを受けますので、携帯電話での通信利用が不可となる可能性が高いのです。

実際に「東日本大震災」の時など、被災地の多くの方が経験されていることかと思います。

*「携帯電話」は大規模地震災害時に使用出来なくなる可能性が高い。

ということは、しっかりと念頭にしておく必要があるのです。

 

「公衆電話」の特性と種類!

災害時に「携帯電話」が使用しにくくなる(出来なくなる)ことには、もうひとつの理由があります。それが・・

  • 災害時の通話制御

という要素です。

大規模災害発生時には、被災地への安否の問合せなどで電話が急増。交換機の処理能力を超えてシステムダウンとなる恐れやネットワーク全体に影響を及ぼす恐れがある場合には、警察・消防等の緊急通信や重要通信を確保するために、一般の通話が制御されることあります。

これが「通話抑制」と呼ばれるもの。

実際、過去の地震災害時においても、災害発生後、数日間は「通話抑制」が継続され、携帯電話での通話は、困難な状況となりました。

そんな「災害時の通信抑制」の影響を受けにくいのが「公衆電話」なのです。

そんな公衆電話には、種類があることをご存じですか?

 

「公衆電話(普通)」と「災害時用公衆電話(特設公衆電話)」

実は、公衆電話には、通常の「公衆電話」の他に、「災害時用公衆電話(特設公衆電話)」というものがあるのです。

携帯電話の普及に伴って、年々加速度的に「公衆電話」が撤去・減少してきていることは、多くの方が実感されていることかと思いますが。

実は、年々増設(増加)している公衆電話があるんですね。それが・・。

  • 災害時用公衆電話(特設公衆電話)

なのです。

災害時用公衆電話(特設公衆電話)については、災害時における通信手段を確保することを目的として、各自治体との協力を得る形で年々設置数を増やしているんですね。

東日本では、平成30年3月末時点で675 / 856自治体、 22,441箇所( 45,671台)に設置されているとのことです。

通常の「公衆電話」と「災害時用公衆電話(特設公衆電話)」の一番の相違点となるのが

  • 災害時用公衆電話(特設公衆電話)は通常時は使用出来ない

ということです。

通常時は、施設管理者が災害時用公衆電話(特設公衆電話)をしっかり管理。災害時に、一般市民に利用開放される仕組みとなっています。

「災害時用公衆電話(特設公衆電話)」の徳地陽をまとめると

  • 通常時は利用不可
  • 緊急手段として提供
  • 災害時に誰でも無料で利用可能
  • 停電時も利用可能

となります。

普段は、利用できない状態で管理されていますので、多くの方がその存在を知らなかったりするものと思われます。

下記にて、災害時用公衆電話(特設公衆電話)の設置場所を知ることが出来ますので、ぜひ、一度は自分が住んでいる地域の災害時用公衆電話(特設公衆電話)設置場所を確認しておくことをおすすめいたします。

「東日本」災害時用公衆電話(特設公衆電話)設置場所

「西日本」災害時用公衆電話(特設公衆電話)設置場所

 

「デジタル式公衆電話」と「アナログ式公衆電話」の利用方法の違い

公衆電話の使い方

公衆電話の「種類」として、もうひとつ知っておいていただきたいのが

  • デジタル式公衆電話
  • アナログ式公衆電話

の2種類が存在していることです。

基本的に通常の「公衆電話」においても、災害等の緊急時に通信規制が実施される状況下となっても、通信規制の対象外として優先的に取り扱われることとなっています。

ただ、設置数が減少しているため、身近に設置されている公衆電話を知らない(公衆電話の設置位置)人も案外、多くいるかと。

災害が起きてからだと、なかなか落ち着いて確認することも出来ませんので、普段から、「公衆電話の設置位置」を把握しておいたほうが良いものと思っています。

居住地エリアのどこに、公衆電話が設置されているのかは、下記から地図上にて確認することが可能となっていますので、ぜひ、一度、身近な公衆電話を確認しておいていただければと思います。

公衆電話 設置場所検索(東日本)

公衆電話 設置場所検索(西日本)

で・・話を戻すと。

公衆電話には、アナログ公衆電話とディジタル公衆電話の2種類が存在。両者間で通常時の使用方法に違いはありませんが、停電時や無料化された際の使用方法に若干の違いがあるんです。

これを知らないがゆえに・・プチパニックを起こしてしまう・・そんなこともありえますからね。(非常時であるがゆえに)。

具体的な違いに関しては、画像付きでこちらの資料(PDF)に記載されていますので、ご参照いだたければと思います。

 

覚えておくべき、緊急時の「連絡先番号」

検索や携帯電話に慣れてしまっていると、緊急時の連絡先番号などを思い出せない・・・そんなケースも少なくないんですよね。実際に。

普段から、最低限、覚えておいていただきたい緊急連絡先番号を下記に記しておきますので、ひれだけでも、ぜひ、記憶しておきましょう。特に、子供たちに、覚えさせておきたいものですね。

  • 110(警察)
  • 119(消防・救急)
  • 118(海上保安)
  • 171(災害用伝言ダイヤル)

※これもあまり知られていないようなんですが、地震災害・洪水被害時などに「海上保安」の方々も大活躍されているんですよ。特に、洪水被害時などの緊急連絡先として、知っておいていただければと。

※「ブックマーク」などにて、ぜひ、情報キープしておいていただければと思います。

被災時を想定した準備情報

主に一戸建てにお住まいの方は、台風・地震災害にあったとき、「家の補修・修繕」を行う必要に迫られるものです。

ただ、被災してから「工事業者」を選ぼうとしても、正直なかなか上手くいかないもの。実際、大きな被害ではなくとも「大阪北部での地震被害」に関して、屋根の補修を依頼しても、工事着手が「三か月後」となった・・

災害時には、ちょっとした「修繕依頼の遅れ」が大きな違いとなって表れてしまいます。

ゆえに、平常時にて、何かあったときの「補修工事の依頼先リスト(3業者ほど)」を作成・準備しておく必要があるんですね。

その時重要なのが「有名な大手工事業者」ではなく、「地元の補修工事業者」をピックアップしおくこと。

大手の工事業者も結局、各地域の中小補修業者に下請け依頼することになりますので、非常時には、大きなムダ(時間など)が発生していまうもの。

直接。依頼すべき地元の業者を数社選定しておくことがポイントとなります。

*「どうやって、地元の補修業者を選べば良いのか!?」

がわからない・・という方も多いものですよね。

そんな方は、こちらから補修・修繕業者(リフォーム)の選び方に関する書籍(現在、無料で入手可能)を入手しておくのがおすすめ。

その情報に沿って、補修業者を裏ぶようにしておくといいかと思います。

 

 

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