「小笠原諸島西方沖 M6.9」の余波に注視!【2020年4月20】本日の地震活動傾向

今日の地震情報

【2020年4月20】本日の地震活動傾向

気象環境が日々激しく変化しています。台風並みの荒れた天気から暖かな夏のような陽射しまで・・そして本日は再び雨の天気に。

心身への影響と共に地震活動にも影響を生じるものと考えています。

本日2020年4月20日の地震活動傾向!

本日2020年4月20日は庚子年の「赤口」。そして「青年海外協力隊の日」なんだそうです。そんな本日の地震活動傾向を見ていきたいと思います。

先週末(18日~19日)の地震活動状況

先週末も地震活動に大きな変化・変動は無く推移しています。全体的な地震活動には、あまり変化は生じていません。

ただ、浅部での地震活動が少なくなっている反面、下記のような要素が活力を増しています。

*深部での地震活動
*マグマ活動(関連地震)

そんな中、目立った動きとして下記のような地震が発生しています。

*4月18日18時25分 小笠原諸島西方沖 M6.0 震度2
*4月18日17時26分 小笠原諸島西方沖 M6.9 震度4

「M6.9」が本震で「M6」が余震といった関係性となっています。

いずれも大深発系の地震。太平洋プレートの動きに関連して生じたプレート境界型地震です。

ちなみに、上記地震はレジまぐ版メルマガ上にて経過観察中の地震予測(地震予測は今後も引き続き観察としています。)

上記震源域での地震の直接的な影響は「房総半島を中心とした円形範囲」に伝わる傾向があるもの。”揺れ””地震エネルギー”共に関東周辺に影響を生じています。

ここで問題となるのが今後への影響。

*房総半島を中心とした広域円形範囲での誘発地震活動
*富士火山帯周辺でのマグマ活動(火山活動・地震活動)

今後上記要素の可能性について、注視しておきたいと思います。

また、先ほど(早朝)地震活動検証をしている最中に下記のような中規模地震が発生しています。

*4月20日05時39分 宮城県沖 M6.1 震度4

上記は太平洋プレートの動きに関連して生じたプレート境界型地震。直接的な影響はあまりありませんでしたが、今後への影響(地震活動の誘発)には注視が必要と考えています。

上記地震の今後への影響に関しては、これから検証予定。考察はメルマガにてお伝えしていきたいと思います。

本日(2020年4月20日)の地震活動傾向

先週末(18日~19日)の地震活動状況

※上記「赤丸エリア」が本日地震活動が促進・活発化。主なる観察対象エリアとなります。

昨日、関東周辺では暖かな陽射し溢れる日でしたが・・・本日は早くも天気が下り坂。西から低気圧が移行してきており、「西日本」「東日本」では雨・雨模様の天気となる見込みです。

特に「西日本」では低気圧の影響が強く、地震が表面化しにくい気象環境に。「東日本」でもやや表面化しにくい環境となりそうです。

局地的には気象環境の影響にて「地震抑制力」が強まる可能性も。

抑制力が生じる地域が広がると反面、「北日本」にて、その反動という形で地震活動が表面化傾向となる可能性があります。

また、浅部での地震活動が抑制される反面、「深部」での地震活動が促進される可能性も。

*東北北部・北海道周辺での地震活動
*深部での地震活動

が促進されることを念頭に推移を観察しておきたいと思います。

本日以降、注視要素となるのが下記です。

*「小笠原諸島西方沖 M6.9」の余波(地震活動の誘発)
*「宮城県沖 M6.1」 の余波(地震活動の誘発)

今週、地震前兆の有無に関わらず、上記要素は常に念頭にしておきたいところです。

※上記に関する地震活動の可能性(誘発地震予測)はレジまぐ版メルマガにてお伝えしていく予定です。

地震前兆の有無

昨日から今朝にかけて新たな地震前兆と思える要素は感じられていません。

体感的には「電磁波系体感」が感知できていました。その後「宮城県沖 M6.1」が発生しており、この影響を感知していた可能性があるものと考えています。

災害に対する危機管理要素:固定費削減

現在、日本全国を対象として「緊急事態宣言」が発令。大都市だけでなく、徐々に「営業自粛」の波が地方都市にも広がってきています。

大規模自然災害(地震・津波など)を含めて、非常事態に対して、大切な危機管理要素のひとつとなるのが

*固定費の軽減

です。

特に住宅購入した方にとって、大きな固定費となるのが「住宅ローン」となります。

東日本大震災の時もそうですが、大きな自然災害によって「住宅の大きな損壊・損傷」が生じた場合、その家に住み続けることが不可能となるケースが多々あります。

そんな時には、短期的には避難所生活となりますが、その後は一時的であったとしても、新たな住居への移転(賃貸住宅)を余儀なくされることに。

そこで問題となるのが

*二重の住宅費用(既存住宅ローンと新たな賃料)

です。

「二重」ではなくとも、現在の新型コロナウイルス対策として経済活動がストップされるような状況となった時にも、固定費となる「住宅ローン」は大きな負担となります。

建築士として、長く建設・不動産業界に関わっていますが、ひとつ不思議なことが。それは・・

住宅購入時に設定(不動産業者から勧められた)された住宅ローン(商品)をいつまでも、そのまま活用している人が多い

ということ。

実は、これはとてももったいないことで、数百万円以上の損をするケースが少なくないのです。

そもそも住宅ローン商品は、社会情勢や経済情勢(金利など)及び新しい制度設計などによって、大きく変化しています。

特に、以前と比較して現在、住宅ローンにて力をつけてきている(低額商品の提供)のが店舗を持たない「ネット系バンク」です。

もしくは地方の地銀・信用金庫などにて、大手銀行に対抗するためにと低金利の住宅ローン商品を提供しているケースも存在しています。

いずれにしても、住宅購入時の住宅ローンをそのまま使い続けるというのは、損する確率が高いもの。少なくとも「10年単位」で、住宅ローン商品は見直しておきたいものです。

住宅ローンの見直しというと・・なんとなく面倒と感じてしまう方も多いと思いますが。

現在はこちらのサービス(住宅ローンの借り換え診断)のように、無料でしかもオンライン上のみで、住宅ローンの借り換えシミュレーションが簡単に行えます。

とりあえず、一度は今の住宅ローンよりも、お得な住宅ローンが存在しているのがとうかのチェックだけでもしておくといいかと。住宅ローンという固定費を下げておくことは、防災の観点からも大切な危機管理要素となりますので。